速報│インフルエンザまとめ

インフルエンザ│全国的に流行の兆し

2016-11-22T00:52:00.003+09:00

〔インフル〕定点あたり報告数0.84↑・1週間で約5万人　

18日、国立感染症研究所は都道府県別のインフルエンザ定点当たり報告数を更新しました。今週の発表によると、45週(11月7日～11月13日)の全国インフルエンザ定点当たり報告数は0.84（先週比プラス0.3ポイント）で、全国の医療機関を受診した推計患者数は約5万人となりました。

県別では、38都道府県で報告数が増加。沖縄県(7.97)、栃木県(2.86)、北海道(1.92)の定点あたり報告数が高くなっています。流行入りレベルは7道県で、注意報・警報レベルの都道府県はありません。

インフルエンザの感染を防ぐために、せきが出る人はマスクをして、帰宅時や食事前に手洗いやアルコール消毒液で手を消毒しましょう。インフルエンザの重い症状を防ぐために、適切な食事や睡眠をとり、流行前にインフルエンザの予防接種を受けるようにしましょう。

【流行状況】
　警報発表Lv：今週0県(先週0県)
　注意発表Lv：今週0県(先週1県)
　流行入りLv：今週7道県(先週2県)
　流行Lv未満：今週40都府県(先週44都道府県)
　定点あたり報告数：増加(△)38都道府県／減少(▼)6県／変動なし1県／データなし2県

【各県の流行状況】
全国　　：流行Lv未満　　　先0.59-今0.84(△0.3)
北海道　：流行入りLv【↑】先0.97-今1.92(△1)
青森県　：流行Lv未満　　　先0.22-今0.09(▼-0.1)
岩手県　：流行入りLv【↑】先0.91-今1.54(△0.6)
宮城県　：流行Lv未満　　　先0.48-今0.79(△0.3)
秋田県　：流行Lv未満　　　先0.44-今0.72(△0.3)
山形県　：流行Lv未満　　　先0.10-今0.40(△0.3)
福島県　：流行Lv未満　　　先0.40-今0.77(△0.4)
茨城県　：流行Lv未満　　　先0.71-今0.90(△0.2)
栃木県　：流行入りLv〈…〉先1.66-今2.86(△1.2)
群馬県　：流行入りLv【↑】先0.55-今1.36(△0.8)
埼玉県　：流行入りLv【↑】先0.65-今1.12(△0.5)
千葉県　：流行Lv未満　　　先0.54-今0.78(△0.2)
東京都　：流行Lv未満　　　先0.58-今0.94(△0.4)
神奈川県：流行Lv未満　　　先0.48-今0.54(△0.06)
新潟県　：流行Lv未満　　　先0.54-今0.41(▼-0.1)
富山県　：流行Lv未満　　　先0.25-今0.54(△0.3)
石川県　：流行Lv未満　　　先0.27-今0.92(△0.7)
福井県　：流行入りLv〈…〉先2.44-今1.91(▼-0.5)
山梨県　：流行Lv未満　　　先0.22-今0.29(△0.07)
長野県　：流行Lv未満　　　先0.30-今0.78(△0.5)
岐阜県　：流行Lv未満　　　先0.44-今0.67(△0.2)
静岡県　：流行Lv未満　　　先0.27-今0.47(△0.2)
愛知県　：流行Lv未満　　　先0.29-今0.81(△0.5)
三重県　：流行Lv未満　　　先0.10-今0.13(△0.03)
滋賀県　：流行Lv未満　　　先0.57-今0.62(△0.05)
京都府　：流行Lv未満　　　先0.14-今0.38(△0.2)
大阪府　：流行Lv未満　　　先0.28-今0.51(△0.2)
兵庫県　：流行Lv未満　　　先0.36-今0.49(△0.1)
奈良県　：流行Lv未満　　　先0.06-今0.56(△0.5)
和歌山県：流行Lv未満　　　先0.24-今0.25(△0.01)
鳥取県　：流行Lv未満　　　先0.10-データなし
島根県　：流行Lv未満　　　先0.32-今0.24(▼-0.08)
岡山県　：流行Lv未満　　　先0.15-今0.30(△0.2)
広島県　：流行Lv未満　　　先0.57-今0.63(△0.06)
山口県　：流行Lv未満　　　先0.32-今0.44(△0.1)
徳島県　：流行Lv未満　　　先0.16-今0.11(▼-0.05)
香川県　：流行Lv未満　　　先0.53-今0.72(△0.2)
愛媛県　：流行Lv未満　　　先0.48-今0.80(△0.3)
高知県　：流行Lv未満　　　先データなし-今0.21
福岡県　：流行Lv未満　　　先0.56-今0.83(△0.3)
佐賀県　：流行Lv未満　　　先0.13-今0.21(△0.08)
長崎県　：流行Lv未満　　　先0.47-今0.54(△0.07)
熊本県　：流行Lv未満　　　先0.10-今0.45(△0.4)
大分県　：流行Lv未満　　　先0.21-今0.34(△0.1)
宮崎県　：流行Lv未満　　　先0.03-今0.03(＝0)
鹿児島県：流行Lv未満　　　先0.39-今0.51(△0.1)
沖縄県　：流行入りLv《↓》先10.9-今7.97(▼-2.9)

※おことわり
本記事で掲載されている「流行警報レベル」「注意報レベル」などは、都道府県が独自に発表する「インフルエンザ流行警報」とは異なります。流行警報の発表状況は県のホームページでご確認ください。

◆国立感染症研究所｜インフルエンザ流行レベルマップ
http://www.nih.go.jp/niid/ja/flu-map.html
　今週の値　http://www.nih.go.jp/niid/images/idsc/disease/influenza/pdm2016-csv/45influenza.csv
　先週の値　http://www.nih.go.jp/niid/images/idsc/disease/influenza/pdm2016-csv/44influenza.csv

◆厚生労働省健康局結核感染症課インフルエンザ様疾患発生報告(学校欠席者数)
http://www.nih.go.jp/niid/ja/flu-flulike.html

◆国立感染症研究所｜インフルエンザ過去10年間との比較グラフ
http://www.nih.go.jp/niid/ja/flu-m/813-idsc/map/130-flu-10year.html

◆iTSCOM.net 安心安全情報｜マスク着用でインフルエンザ予防
http://www.itscom.net/safety/column/065.html

※用語説明
　定点当たり報告数：インフルエンザで医療機関を受診した報告数(患者数)を定点数(対象医療機関数)で割った値(平均)
　警報発表Lv：インフルエンザの定点あたり報告数が30を超え、県などが警報を発表するレベルに達している。
　注意発表Lv：インフルエンザの定点あたり報告数が10を超え、県などが注意報を発表するレベルに達している。既に警報を発表している場合は、警報が継続される。
　流行入りLv：インフルエンザの定点あたり報告数が1を超え、流行入りとみられるレベルに達している。既に警報を発表している場合は、警報が解除される。
　【↑】：先週に比べて、定点あたり報告数が1・10・30を超えて、レベルが上がった。
　《↓》：先週に比べて、定点あたり報告数が1・10・30を割って、レベルが下がった。
　〈…〉：先週に比べて、定点あたり報告数が1・10・30を超えず、レベルが変わらなかった。
　△：プラス
　▼：マイナス

レスキューナウより

最終更新:11/18(金) 16:00

感染症予防対策は、うがい手洗い消毒

2016-10-31T23:27:00.000+09:00

皆さんは、外出先から帰ったらちゃんとうがいや手洗いをしていますか？
うがいは真水でする方法も効果的です。
手洗いは、石鹸で指と指の間までしっかり洗いましょう。
清潔な手拭きで、しっかり水分を除去しましょう。
水分を拭き取ったあとは、消毒用エタノールか二酸化塩素で消毒しましょう。

また、これからどんどん寒くなりますが、コートなどは可能な限り玄関の外で脱いで、
一旦軽く払ってから玄関の扉を開けましょう。
花粉対策と、ウィルス対策は似ています。
目に見えない物を払い落とす様で、少し奇異に思えますが、家庭に持ち込まないものの対策の１つとして重要です。
着衣の消毒は、スプレー型の二酸化塩素を吹きかけます。
手洗い後の二酸化塩素もそうですが、1,000ppm程度の濃度が妥当です。

日本のエボラウィルス感染は、保健所が守る！？消防署！？

2014-10-24T22:44:00.000+09:00

残念ながら、それは現状100％あり得ません。
保健所に関しては、以下のような定義があります。
『地域住民の健康や生活を衛る公的機関であり、地域保健法に基づき都道府県、政令指定都核市その他指定された市又は特別区が設置する。』
つまり、区市町村と同列以下の縦割り行政の一翼を担う行政機関であり、テリトリーである”区市町村”の保健事業を行うのみで、いわゆる広域感染症対策の機関にはなり得ません。

仮に、東京都千代田区内でエボラウィルス感染者が発覚したとしましょう。千代田保健所は、区内の対策を他の行政機関と『連携』して何らかの対策を講じるかも知れません。『連携』の手続を執る間にも、感染者は拡大しないとも言えません。

また、感染者は常に1箇所に留まっているとは限りません。更に1人だけとも限りません。

風邪やインフルエンザの初期症状と似ていることから、よもや自分が「エボラウィルスに感染しているかも知れない」と自覚して病院に行く者は少ないと言えます。そうした個々の認識も、エボラウィルスを蔓延させる原因になるとも言えます。

やがて、彼、もしくは彼女は最寄りの高度医療機関である国立国際医療研究センター病院に搬送されます。

発症後（感染疑惑）に搬送されることになりますから、彼もしくは彼女が辿った軌跡は広範囲に渡る事になります。都営新宿線神保町駅から新宿まで感染経路として疑われるかも知れません。

居住地、通勤または通学路の公共交通機関、公共交通機関内でのくしゃみ・咳・おしゃべりによる飛沫、公共交通機関の車両に広がる飛沫、吸い込む不特定多数者・・。彼らの行く先々は千代田区を完全に越境します。

数日後、千代田区から遠方の千葉市で感染者が発覚するとします。彼または彼女は成田赤十字病院に搬送されることになります。

感染者は、悲しいかな縦割り行政の落とし子である各自治体の区割り（保健所テリトリー）を確実に越境します。

現在、日本では縦割り行政の後遺症として、例えば横串を一気通貫する疾病対策組織はありません。

ましてや、各自治体の有する消防署でも、対応は出来ません。せめて、救急搬送程度です。

行政権の限界とも言えるこうした感染症の対策には、内閣から独立した、つまり地方自治法を超えた行政権の行使が必須となります。

そこで、憲法第65条上認められている『独立行政委員会』による横串一気通貫の感染症対策委員会の設立が望まれます。

内閣から独立した行政権ゆえ、縦割り行政の弊害から解放されることが期待されます。

分かりやすい例で言えば、公正取引委員会・国家公安委員会です。

越境の蓋然性の高い疾病対策に於いては、横串一気通貫の行政権行使が必須です。

そして、この行政権のみは、時に超法規的に、感染者の強制隔離等の限定的な人権制約の権限も必要です。
なお、厚労省は平成26年8月に通達ではなく事務連絡として、各地方自治体の衛生主管部に対して書面を通知しています。

この書面を伺う限り、当時の厚労省自身の甘い認識が見て取れます。以下、書面中の問６をご覧ください。（対策マニュアルと言うより、調査研究の為のフローとしか見えません）

問 6 エボラ出血熱が日本国内で流行する心配はありませんか?

答エボラ出血熱は、インフルエンザなどとは異なり、主として患者に直接接触すること

により感染すること（問 2）、流行地域はアフリカに限定されていること（問 3）から、通

常の日本人旅行者が現地で感染するリスクは非常に低いと考えられます。また、日本国内

の医療体制（問 4、問 5）や生活環境から考え合わせると、日本国内でエボラ出血熱が流行

する可能性は、現時点ではほとんどありません。

もはや流行地域は先進国を含める世界中に拡大しており、他国の事例では感染者が発症した事後に感染者の辿った経路が問題となっており、更に感染国への渡航歴がない二次感染者や三次感染者が発生している現在にあって、同時多発的な感染者発生という状況になったら、このフローでは到底対応し切れません。

また、各行政機関の連携を期待するものになっていますが、本当に日本国内で感染者が発生した場合、この様な連携が各行政機関で執行できるのでしょうか。
ちなみに、感染症疫学センター（IDSC）という組織がありますが、これは国立感染症研究所内に設立されているもので、厚労省の１研究機関に過ぎない国立感染症研究所と同じくサーベイランス（調査・監視）を行う機関です。
つまり、内閣から独立して行政権を行使出来る主体とはなり得ません。

エボラ・インフルエンザ、期待される二酸化塩素│フリーラジカル（活性酸素）の底力

2014-10-24T22:03:00.003+09:00

ここ数週間、二酸化塩素はエボラウィルスに対抗できるのか？という質問を頻繁に受けます。
繰り返しここに掲げます。
エボラウィルスは、エンベロープを持つウイルスであることが知られています。
これは、アルコールや界面活性作用のある石鹸で除染可能です。ウイルス表層の脂質膜をこれらが木っ端微塵に破壊します。
エンベロープ（脂質幕）を破壊されたウイルスは、遺伝子情報（RNAを）もだだ漏れとなって、宿主内にあっても増殖力を失います。
これからの季節で課題となるノロウィルスは、アルコールや界面活性作用のある石鹸だけでは効果がありません。
ノロウィルスは、エンベロープを持たないウイルスとして知られています。
エンベロープを持たないウイルス、これらはヌクレオカプシドというタンパク質を変異させた遺伝子情報（RNA等）を抱えた”堅牢な”ウイルスに属します。
これらはアルコールによる分解・不活化は出来ませんが、二酸化塩素による電子的作用（活性酸素）によるものであれば、容易に分解不活化可能です。
言わずもがな、エボラウィルスには、二酸化塩素が有効であることに、多言は要しません。

日本ではエボラ出血熱は発生しないのか。

2014-10-19T19:21:00.002+09:00

『ついに日本でエボラ出血熱の感染者が発生・・』この様な事態も、もはや時間の問題かも知れません。
人の往来が止まない限り、そして経済活動を停止させない限り、同じ地球上で発生している人智を超えたこの病原体は、密かにこの日本にも舞い込む隙を狙っています。
空港では水際対策として、サーモグラフィを導入するケースが増えています。
これは38度以上の高熱を出している乗客を見つけ出し、水際で食い止めようという策の一つです。
一見、有効な手段に思えますが、エボラ出血熱の潜伏期間は2~20日程度であり、その間は38度以上の高熱を出すことはなく、この水際対策であっても、潜伏期間中の感染者は容易にすり抜けてしまいます。
水際対策をすり抜けた感染者の体内では、RNAを高速コピーさせて、爆発的にエボラウィルスが増殖します。
そして、ついに発症するのです。最初は風邪やインフルエンザに似た症状を訴えます。
やがて、高熱や下痢嘔吐とともに、口中、眼、内蔵などから出血を伴う重症を呈し、この段階まで進行した者は、ほぼ死に至ります。
発症とともに、感染者から二次感染、三次感染が始まります。
どの様な場所で感染が起こるのでしょうか？公共交通機関、職場、学校等々、人が集まる場所で起こり得ます。
感染者の体液が（それは涙や唾液、飛沫や汗も含みます）自身に付着すると、それを気管などから自身に取り込んでしまうことで感染が生じることになります。
不幸中の幸いにも、今のところエボラウィルスは空気感染はしないと言われています。
国（厚労省）も医療機関等もマスコミも、しきりにエボラ出血熱自体は空気感染しない故に、感染しにくい病気であることをアピールし、あまり懸念する問題では無いかのようにプロパガンダしているように思えます。＜厚労省│エボラ出血熱に関するQ&A＞
しかし、先の記事で述べたように、ウィルスの進化は人から人へと宿主を乗り換えた際に、コピーを300回以上繰り返すことがすでに判明しています。
ウィルスの中には、RNAのコピーに失敗して前のものとは異なる性質を抱く者が誕生します。これがウィルスの突然変異です。
感染力を増強させたコピーが増殖すれば、空気感染を含めた感染能力で、パンデミックは十分予見出来る事になります。

現在、隣国中国では、すでにエボラ出血熱に侵されている集落があるとの報道もあります。（もちろん、エボラ出血熱のみではなく、エイズ、腺ペスト、H7N9型鳥インフルエンザ、新型インフルエンザ等も発生しています）

アフリカ開発で毎年何十万人とアフリカ大陸と中国を行き交う人々の中には、もしかしたら重症の病に罹患している者も居るかも知れません。
そして、中国と日本では、毎年実に何百万人と往来があるのです。
日本でエボラ出血熱が疑われる患者は、全国に45箇所ある高度医療機関に搬送されることになりますが、エボラ出血熱とインフルエンザ等の症状と、一体どの様に見極められるというのでしょうか？
また、この45施設のみで、十分感染を防ぐことが出来るのでしょうか？

エボラウィルス│人から人への感染で明らかになった絶望的な脅威

2014-10-18T18:48:00.001+09:00

このウィルスは、未だ空気感染はしないと言われています。だから、局地的な処置を十分に行えば、感染エリアは限定的になる、という楽観主義者の論拠になっているようです。
しかし、本当に永劫その様に楽観視出来るのでしょうか？
実はこのウィルス、人から人へ二次感染・三次感染する間に、RNA(遺伝子)を300回以上書き換えていることが分かりました。（ロイター）
エボラウィルスもインフルエンザウィルスと同じように、自己増殖は出来ません。宿主となる動植物のタンパク質などを変化させて、増殖しているのです。
人から人への感染で怖いのは、例えばコウモリからコウモリへと感染していった場合と比較して、実に2倍の速度でウィルスが進化（変異）していることも明らかになったのです。
これはどういう事実を示唆するのでしょうか？
それは、いつまでも『エボラウィルスは、空気感染をしない』と言い続けることが非常に難しい、いや、ほぼ不可能であるという事実を予見させています。
また、人から人へと感染させるのに必要なウィルス数は、インフルエンザで約1000~3000個、焼肉酒家えびすやで起きてしまったO-157でも約10個、それに対してエボラウィルスは、たった3~4個のウィルスがあれば足ります。
人から人へと感染することで、更に絶望的に進化する可能性のあるウィルス。
それが、未だ21世紀の人類にも明確な治療法の存在しないエボラウィルスなのです。

エボラ出血熱│パンデミック前夜か？初歩的な対策すら出来なかった米疾病対策センター（ＣＤＣ）

2014-10-14T00:50:00.002+09:00

米国初のエボラ感染　看護師、患者の体液に接触か

【ワシントン＝共同】米疾病対策センター（ＣＤＣ）は12日、米南部テキサス州ダラスの病院でリベリア人男性のエボラ出血熱治療に関わっていた看護師の女性が、エボラ熱に感染しているのを確認したと発表した。

12日、アトランタで記者会見する米疾病対策センター(ＣＤＣ)のフリーデン所長＝ＡＰ

　スペインの例と同様に治療中の院内感染で、米国内でエボラ熱の感染が起きたのは初。診断例としては死亡したリベリア人男性に続き２例目。

ＣＤＣのフリーデン所長は「感染防護策に明らかな誤りがあった。ほかの医療スタッフの感染も懸念される」と指摘。事態を重く見たオバマ大統領は早急な原因究明をＣＤＣに指示するとともに、保健当局に万全の感染対策を取るよう求めた。

　ＣＤＣによると、女性は勤務時に防護マスクやガウン、手袋などを着用していたが、脱ぐときに表面に付着した体液に触れた可能性がある。リベリア人男性は死亡前に人工透析や人工呼吸を受けており、ＣＤＣはこうした装置の扱いを通じて体液に触れるリスクが高まっていたとみている。

　女性は10日に発熱し、11日に地元保健機関、12日にＣＤＣの検査でともに陽性反応が出た。隔離治療を受けて容体は安定している。開発中のエボラ薬の実験的な投与を受けるかどうかは不明。発症後に女性と接触したことが判明しているのは１人だが、ＣＤＣなどは、ほかの医療スタッフなどを含めて健康状態を監視する方針。2014/10/13 9:20　日本経済新聞より

除染室で医療器具含めての完全除染を行わなかったのでしょうか？それとも省略されてしまったのでしょうか？
いずれにせよ、パンデミック前夜と言っても過言ではない重大な事態には変わりありません。
日本のマスコミにも取り沙汰して重要視されないのか、あまりニュースにはなりませんが、とんでもない事態になっていることは間違いありません。
先進国でもエボラ出血熱の懸念が高まっていますが、ヒューマンエラーによる感染拡大だけは避けなければなりません。
ヒューマンエラーが生じる可能性が1％でもあるとすれば、必ずその1％を達成して失敗する者がいるという事実があります。
マーフィーの法則による笑い話にすらならない深刻な問題です。積み重なったヒューマンエラーは、たちまちパンデミックにもなり得ます。
パンデミックは、ねずみ算式に感染者をもたらします。ましてや、エボラ出血熱にはインフルエンザやノロウィルスのように、季節性はありません。
交通機関、輸送手段、人の往来、全てに見えざる恐怖をもたらし、経済活動は麻痺し、のみならず社会活動そのものも停止してしまいます。

二酸化塩素は効果なし？│消費者庁による措置命令に関して

2014-08-10T13:34:00.003+09:00

皆様もご存知の通り、今年の3月27日に、『二酸化塩素を利用した空間除菌を標ぼうするグッズ販売業者１７社に対する景品表示法に基づく措置命令』が、消費者庁により行われました。
これは二酸化塩素の効果を、網羅的に否定するものでしょうか？
答えは、『否』です。
措置命令の主体行政機関は消費者庁であり、この消費者庁の設置目的は以下の通りです。

【消費者庁及び消費者委員会設置法第3条】
消費者基本法の消費者の権利の尊重及びその自立の支援その他の基本理念にのっとり、消費者が安心して安全で豊かな消費生活を営むことができる社会の実現に関する事務を行うことを任務とする。

つまり、期待される効果とそれに対する表示方法が乖離していたり、誇大であったり、その効果自体を論理的に説明が出来なかった場合に、一定期間内での是正勧告を行い、この期間内に是正が出来なかった場合に、措置命令を下すことを役割の１つとする行政機関なのです。

そもそも消費者庁には、厚生労働省のように、二酸化塩素の科学的見地から、その効果を肯否定する権限はないのです。

ということで、措置命令があったというだけで、即ち二酸化塩素の効果自体を否定されるものではありません。

でも、期待される効果が説明出来なかったのだから、効果はないのだろう、とお思いの方も多いと思います。

確かにメーカーが謳う効果を論理的に（科学的に）説明出来なかったのだから、メーカーが謳う様な効果は当該メーカー品では実現出来なかったのだと思います。

だからといって、二酸化塩素全体の効果を、その正しい使用法を度外視してまで、網羅的に否定するのは早計だと言えます。

事実、微量の二酸化塩素ガスを放出する製品であるにも関わらず、動体のあたり1㎥の空間を除菌すると結論付けるには、あまりに遊離していると言えますし、置くだけで周囲の有害ウィルスや細菌が除去されると判断するには、蒸散作用や空気の流動性を無視して結論付けることになり、突飛だと言えます。

こうした表示は、確かに一般消費者に対する広告としては『イメージ』として非常に分かりやすいのですが、肝心の効果を科学的に立証するには、各メーカー17社は苦慮を強いられたのだと言えます。

だからといって、即ち二酸化塩素の効果自体を否定するものではないのです。

人類存続の危機が現に迫っている時代にあって、有効な選択肢として存在する解決策があるにも関わらず、一部のメーカーが受けた措置命令によって、効果自体を否定的に捉えてしまいがちな国民的ムードは、何とかならないものでしょうか？

エボラ出血熱の世界的流行

2014-08-10T13:12:00.001+09:00

現在、エボラ出血熱の世界的な流行が懸念されています。
この病気は、中央アフリカを起源とするもので、発見から40年弱の比較的新しい部類の感染症です。
潜伏期間約7日の後、インフルエンザに似た症状から、内臓を含めた身体の器官から出血を伴う高熱にさらされ、致死率50~90％以上という驚異的な感染症です。
更に、治癒出来たとしても、脳疾患等の後遺症がつきまとうまさに人類史上最強の感染症とも
言えます。
世界各国で水際対策がされる中、その対策方法や措置は国によって異なり、画一的な対策は執られていません。
そんな中、アメリカではCDC（疾病対策センター）が警戒レベルを最高のレベル１に引き上げ、２００人規模の緊急対策センターを設置して、各州の保健当局に対し、感染が確認された国から渡航してきた人がかぜの症状などを訴えた場合直ちに隔離措置をとるよう指示したほか、こうした国に５０人規模の専門家を派遣して、患者を隔離する方法を指導するなど封じ込め対策に当たらせることを明らかにしました。（一部「NHKニュース」抜粋）

さて、エボラ出血熱を惹き起こすエボラウイルスとは、一体どの様なウィルスなのでしょうか？

エボラ出血熱の原因は、「エボラウイルス」というウイルスです。フィロウイルス科のウイルスで、短径が80～100nm 、長径が700～ 1500nm という、長細い形をしています。U 字状であったり、ひも状であったり、植物のぜんまいのような形だったりします。（一部「AllAbout」抜粋）

エボラウイルス電子顕微鏡写真（Wikipediaより）

エボラウイルスは、エンベロープをもつウィルスで、消毒用アルコールや石鹸で処置することが可能です。感染源が疑われる箇所は、しっかりとした除染が必要ですが、アルコールや石鹸による洗浄が出来ない場所は、どうすれば良いでしょうか？

そうした場所には、しっかりとした知識に裏付けられた二酸化塩素（CLO2/NaClO2）による対策が有効です。

二酸化塩素は、電子的な作用で、対象となるウィルスや細菌に対し、フリーラジカルによって急激に不活化させます。

人の往来が一層活発化している21世紀にあって、空港等の水際対策でこうした二酸化塩素による対策を行うべきです。

ちなみに二酸化塩素は、2001年アメリカで当時ブッシュ政権を震撼させた炭疽菌テロでも活躍しています。

エボラウイルスに対するワクチンは、未だ開発されていません。世界的なパンデミックを防止させるには、適切な方法によって感染経路を遮断するしか方法がありません。

空間除菌の必要性│二酸化塩素の活用シーン

2014-02-05T10:33:00.001+09:00

　以前から空間除菌を行うために、二酸化塩素が有効である点について記述していますが、産業医の諸先生方もこれに着目されており、更に踏み込んで社会福祉施設等での二酸化塩素による空間除菌必要性としても訴え始めています。（正確には２００８年頃より）
以下、一部抜粋です。
『さらに、社会福祉施設等の院内感染や発症予防対策のため、積極的に空間のウイルスや細菌な
どの病原体の除去(以下、空間除菌と記す)を行うには「二酸化塩素」は有効な手段です。
特に人体に無害な低濃度でインフルエンザウイルスやノロウイルスにも有効な二酸化塩素は、
日常生活の中で空間除菌が行える点で画期的です。
感染等に対し抵抗力の弱い方々が比較的多くいらっしゃる社会福祉施設等ではとりわけ、空間
除菌剤の二酸化塩素を活用し、感染や発症予防の準備を早急に進めていく必要があります。』（産業医　青山キヨミ　先生）
産業医　武神建之　先生のYoutube配信
【緊急！インフル・ノロ対策の最新の考え：空間除菌】
【パンデミック対策】

　様々な企業や団体で啓蒙的に活躍される産業医先生も、感染症対策として新たな手法である二酸化塩素の空間除菌について着目されていると言えますね。
各企業及び団体の衛生管理者方は、この様な対策を産業医先生方の指導や助言にもとづいて実施する必要があるように思えます。特に、抵抗力の弱い方々が入居されている病院や社会福祉施設等では、スタンダードに運用すべき対策法であるとも言えます。

ホントに怖い院内感染

2014-01-29T20:17:00.000+09:00

　病気になったら皆さんは病院に行きますよね。総合病院だと、診察を受けたい課ごとの待合室で、時間帯にもよりますが数十分から1時間程度も待たされます。午前中の診察は、特に多くの患者さんで待合室の椅子は埋め尽くされてしまいます。
　様々な症状を訴える患者さんがいる中で感染症に罹患している方々もいるはずです。例えばノロウイルスに感染した患者さんが居たとして、その患者さんがトイレを使用した後、ドアノブ・手すり・待合室の椅子・壁などに触れるとします。ドアノブや手すりや椅子は、他の患者さんも病院のスタッフさんも触れる場所です。
　ノロウイルスに感染した患者さんの便1gあたりに含まれるノロウイルスの数は、ざっと1億から10億個と言われています。便が完全に下水道に流されれば、そこから感染する可能性は高まらないのですが、問題は嘔吐物（吐瀉物）です。
　待合室で患者さんが嘔吐した場合、単に拭き取るだけでは全く効果はありません。純度70%のアルコール製剤や塩化ベンザルコニウム石鹸（逆性石鹸）では、ノロウイルスは死滅しません。綺麗に拭き取ったつもりでも、ウィルスはむしろ辺り一面に拡散された状態になっています。
　嘔吐場所が暖房の暖気で乾燥したらどうでしょうか？一見綺麗に乾燥されて、安全になったように見えます。
　しかしそれは間違いです。暖気に乗って、辺り一面の空間に撒き散らされた格好になります。それを他の患者さんや病院のスタッフさんも、呼吸時に体内に取り込んでしまうことになります。外来病棟で留まればまだ救われますが、病棟や院内厨房にまで拡散してしまうと、本当に大変な事態になります。しかも、ノロウイルスの生命力は他のウィルスよりも強く長生きなのです。
　院内感染は、被害者が同時多発的に発生するまで、起きたかどうかが分かりません。更に、起きた時は（発覚した時）、時すでに遅しなのです。故に、そうした被害を最小限に食い止める策を事前に講じることは重要なのです。二酸化塩素による空間除菌や、定時の清掃に二酸化塩素製剤を採用することは、そうした被害を事前に予見して行うべきものであるとも言えます。院内感染は、病院経営者側の責任問題に発展する可能性もあるため、こうした安全管理は徹底させるべきでしょう。

ノロウイルスには二酸化塩素が役立ちます

2014-01-22T14:50:00.000+09:00

ノロウイルス等の感染症対策は、先ずこま目に手洗い＆うがいを行うことです。
こま目に手洗いうがいを行うことで、感染経路の遮断効果を狙います。
ところで、感染者の便や嘔吐物には数億単位のウィルスが存在し、誤った方法の除去掃除を行えば、それはむしろウィルスを拡散させることにつながってしまいます。誤った方法の除去掃除とは、拭き掃除の際にアルコールを用いたり、逆性石鹸を用いる等の普通の掃除を言います。アルコールや逆性石鹸ではノロウイルスは死滅しません。
拭きとった雑巾やペーパー類をそのままにすれば、それが乾燥した際に空気に乗ってヒトの呼吸器系にノロウイルスが侵入するチャンスを与えてしまいます。
特に食品工場では、ヒトが口にするものを大量に生産しているがゆえに、特別対策を講じなければなりません。無策ゆえの一企業の存亡問題に発展する問題になり得ます。
ノロウイルスは、塩素系の薬剤の暴露で死滅します。次亜塩素酸ナトリウムでも可能ですが、液体の状態（水溶液）でしか効果はありませんし、それ自体刺激性の高いものです。少量でもフリーラジカルの効果で液体でも気体でも効果が得られる二酸化塩素が最も適した薬剤になります。

新型インフルエンザの脅威

2014-01-16T18:24:00.001+09:00

インフルエンザは、一度罹患すると体内で抗体が作られます。また、予め到来が予想されるインフルエンザのワクチンを接種することで、同様の効果が期待できます。

ところが、２００９年に日本でも流行した新型インフルエンザとは、これまで誰も罹患したことがなかった新しいウィルスによるものであったために、この対策がとれませんでした。

これまで判明している人に感染する新型インフルエンザウィルスの”変異パターン”は、３つあります。

１つ目は、鳥インフルエンザとヒトのインフルエンザに感染した豚の体内でウィルスが合成され変異するパターン。

２つ目は、ヒトの体内で鳥インフルエンザウィルスとヒトのインフルエンザウィルスが合成され変異するパターン。

３つ目は、ヒトの体内で鳥インフルエンザウィルスが独自に変異するパターン。

昨今、東アジアでも鳥インフルエンザによるヒトの死亡例がいくつも報告されています。これは未だ鳥インフルエンザが一次的に感染して死亡した例であると思われますが、ヒトからヒトへの感染によって、明らかに変異したものであれば、瞬く間に海を超えてくるでしょう。一般的なインフルエンザの潜伏期間は、１～２日程度です。この時間があれば、アジアから日本に帰国することは十分可能ですね。長くても４～５日程度です。ところが、新型インフルエンザの潜伏期間は、１～７日とずいぶん開きがあります。この期間に他の人に感染させてしまうリスクが高まります。この潜伏期間を見ても、新型インフルエンザの脅威と言えますね。

タミフル耐性型インフルエンザが流行の兆し

2014-01-07T16:54:00.002+09:00

今年に入ってからのニュースで、いよいよタミフル耐性型のインフルエンザが流行の兆しを見せていることが分かりました。
新型インフルエンザのパンデミックの際にも頻繁に処方されてきたタミフルも効きにくいインフルエンザが流行するとなると、危機感も一層強くなります。
タミフルがインフルエンザに対してどのように作用するのかは、インフルエンザウィルスが宿主である人体中で増殖を行う際に必須な糖タンパクの結合を、タミフルの有効成分が阻害することでウィルスの増殖を困難にするからとのことです。
そうすると、この阻害要因が効かない宿主は、ますますインフルエンザのウィルスに侵されてしまいます。またその間にも、第三者の宿主に感染させることも可能になってきます。
まさに、パンデミック状態に陥る可能性が垣間見れます。

空間噴霧に適さない二酸化塩素商品があります

2014-01-06T18:56:00.001+09:00

空間除菌に効果を発揮する二酸化塩素であっても、商品によっては空間噴霧に適していないものがあります。
それはどういった商品でしょうか？
それは、人体に好ましくない”添加物”を使用している商品です。
人体に好ましくない添加物とは、例えば界面活性剤です。
界面活性剤は、いわゆる水と油をあたかも同じ物質であるかのように混ぜ合わせるもので、二酸化塩素商品を安定化させて生産する際に、最も手っ取り早くまた割安に仕上げるものとして一部の大手メーカーでは珍重されているものです。
幾重にも連なる流通チャネルを保有し、TVCMでも頻繁に露出させるために、製造原価を自ずと低く設定しなければならない大手メーカーの苦肉の策的な宿命とも言える工程です。
実はこの界面活性剤は、それ自体が発がん性物質になり得るもので、これを空間噴霧で使用すると、発がん性物質を拡散させているような状態になり危険です。
事実、大手メーカーの既成品には、卓上配置タイプの商品こそあれ、希釈して専用噴霧器による空間噴霧タイプはありません。
空間噴霧出来る商品は、限定されています。
我々消費者は、空間に噴霧できる商品を選んで、正しく使うべきですね。

次亜塩素酸水か？二酸化塩素か？

2014-01-06T13:08:00.000+09:00

二酸化塩素の特長の一つは、二酸化塩素がガス状になることで、空間除菌を実現出来る点です。
ここ数年来同じように注目されつつある、次亜塩素酸水（HOCL）は、水溶液中で除菌効果を発揮するので、仮に空間に噴霧したとしても、たまたま次亜塩素酸水の水滴が細菌等をキャッチしない限り、空間に於いて実力を発揮することは難しいものになります。
この点、二酸化塩素はそれ自体がガス状になり得るものなので、より効果的に空間除菌が可能になります。
二酸化塩素は不安定な分子構造を持っているので、空間に噴霧する場合は加温タイプの加湿器での使用は避けるべきです。酸性やアルカリ性に強い構造の専用の噴霧器を使用して、正しく使用しましょう。

二酸化塩素とは？

2014-01-06T12:53:00.000+09:00

二酸化塩素（ClO2）とは、塩素原子を持つフリーラジカルな特性をもつ分子であり、特長としては空間や水中のウィルスや細菌を、迅速にキャッチして酸化・不活化させる能力があります。
また、これまで水道水や食品などの消毒薬として用いられて来た次亜塩素酸ナトリウムと異なり、有機物に反応してトリハロメタン等の発がん性物質を組成しにくいという点から、安全性も高く２００９年の新型インフルエンザの流行とも相まって、ここ数年注目を集めている除菌消臭剤です。

インフルエンザ対策は？

2013-12-07T14:53:00.002+09:00

日常生活を営む上で、インフルエンザウィルスが目に見えるものであれば、それを避けて生活が出来るのですが、そのようなことは到底出来ません。
そこで有効な対策としては、以下の様なことが挙げられます。
・ドアノブや様々な取手、エレベータのボタンや電車の吊革等、不特定多数の方々が触れるポイントを、常に拭き掃除を行う。
・街中にオゾン発生装置を設置して、オゾンでウィルスや細菌を死滅させる。
しかしそのような対策は、物理的・費用的に無理ですし、管理責任の所在も曖昧になり、運用するだけで大混乱を来します。
しかも、オゾンは濃度調整が非常に難しく、手当たり次第周囲のものを酸化させてしまいます。
そこで、
・外から帰ったら、必ず手洗いやうがいをする。
・N95レベルのマスクを常時着用する。
・有効なワクチンを接種する。
・休息や栄養を十分に摂り、丈夫な体を作る。
・外出することを辞める。
という基本的な対策を講じつつ、個々人が自己防衛する方法が挙げられます。
しかし、個々人の自己防衛にも限界はありますね。
使用している石鹸や除菌剤も正しいものであるかどうかも分かりません。
インフルエンザ対策には、費用面でも使用法でも個々人にやさしい、二酸化塩素が有効です。

インフルエンザとは？

2013-12-07T14:35:00.002+09:00

インフルエンザウィルスの感染によって引き起こされる急性感染症のことで、主に気道や呼吸器を侵し、高熱を伴う症状が見られます。
人に感染してから2~3日の潜伏期間を経て発症することが多いのですが、人によっては10日程度の潜伏期間を経て発症することがあります。
この潜伏期間中に、感染者の飛沫や体液等で、いつの間にか他の人に感染させてしまうことがあるのです。感染者が鼻をかんだあと、ドアノブやエレベータのボタン等、不特定多数の方々が触れるポイントに触れた際、本人が意図しなくても他の人が触れて感染させてしまうこともあるのです。

＜詳しく知りたい方用＞インフルエンザとは？－NIID　国立感染症研究所－

2013-12-07T14:22:00.000+09:00

インフルエンザ（influenza）は、インフルエンザウイルスを病原とする気道感染症であるが、「一般のかぜ症候群」とは分けて考えるべき「重くなりやすい疾患」である。
流行が周期的に現われてくるところから、16世紀のイタリアの占星家たちはこれを星や寒気の影響（influence）によるものと考え、これがインフルエンザの語源であると言われている。インフルエンザは、いまだ人類に残されている最大級の疫病である。
なお、鳥インフルエンザについては別稿で扱う予定である。

疫学

　毎年世界各地で大なり小なりインフルエンザの流行がみられる。温帯地域より緯度の高い国々での流行は冬季にみられ、北半球では1～2月頃、南半球では7～8月頃が流行のピークとなる。熱帯・亜熱帯地域では、雨季を中心としてインフルエンザが発生する。
　わが国のインフルエンザの発生は、毎年11月下旬から12月上旬頃に始まり、翌年の1～3月頃に患者数が増加し、4～5月にかけて減少していくパターンを示すが、夏季に患者が発生し、インフルエンザウイルスが分離されることもある。流行の程度とピークの時期はその年によって異なる。
　インフルエンザ流行の大きい年には、インフルエンザ死亡者数および肺炎死亡者数が顕著に増加し、さらには循環器疾患を始めとする各種の慢性基礎疾患を死因とする死亡者数も増加し、結果的に全体の死亡者数が増加することが明らかになっている（超過死亡）。ことに高齢者がこの影響を受けやすい。
　わが国の感染症発生動向調査における1999/2000～2003/04の過去5シーズン（前年第36週～翌年第35週）でのインフルエンザ届け出状況をみると、多い方から順に2002/03、1999/2000、2003/04、2001/02、2000/01シーズンであった。

病原体

　インフルエンザウイルス（図）にはA，B，Cの3型があり、流行的な広がりを見せるのはA型とB型である。A型とB型ウイルス粒子表面には赤血球凝集素（HA）とノイラミニダーゼ（NA）という糖蛋白があり、これらが感染防御免疫の標的抗原となっている。とくにA型では、HAには15種類、NAには9種類の抗原性の異なる亜型が存在し、これらの様々な組み合わせを持つウイルスが、ヒト以外にもブタやトリなどその他の宿主に広く分布している。

図. インフルエンザウイルスの電子顕微鏡像

　A型インフルエンザでは、数年から数十年ごとに世界的な大流行が見られるが、これは突然別の亜型のウイルスが出現して、従来の亜型ウイルスにとって代わることによって起こる。これを不連続抗原変異（antigenic shift）という。1918年にスペインかぜ（H1N1）が出現し、その後39年間続いた。1957年にはアジアかぜ（H2N2）が発生し、11年間続いた。1968年には香港型（H3N2）が現れ、ついで1977年にソ連型（H1N1）が加わり、現在はA型であるH3N2とH1N1、およびB型の3種のインフルエンザウイルスが世界中で流行している。
　わが国では、1999/2000～2003/04の過去5シーズンにおける分離インフルエンザウイルスを亜型でみると、AH1型は1999/2000、2000/01、2001/02の3シーズン連続してある程度分離されたが、2002/03、2003/04の2シーズン連続してほとんど分離されなかった。AH3型は過去5シーズン連続して分離されたが、2000/01シーズンには少なかった。B型は、1999/2000シーズンにはほとんど分離されず、2000/01、2001/02、2002/03の3シーズン連続してある程度分離され、 2003/04シーズンには少なかった。
　一方、同一の亜型内でも、ウイルス遺伝子に起こる突然変異の蓄積によって、HAとNAの抗原性は少しずつ変化する。これを連続抗原変異（antigenic drift）という。インフルエンザウイルスでは連続抗原変異が頻繁に起こるので、毎年のように流行を繰り返す。

臨床症状
　A型またはB型インフルエンザウイルスの感染を受けてから1～3日間ほどの潜伏期間の後に、発熱（通常38℃以上の高熱）、頭痛、全身倦怠感、筋肉痛・関節痛などが突然現われ、咳、鼻汁などの上気道炎症状がこれに続き、約1週間の経過で軽快するのが典型的なインフルエンザで、いわゆる「かぜ」に比べて全身症状が強い。とくに、高齢者や、年齢を問わず呼吸器、循環器、腎臓に慢性疾患を持つ患者、糖尿病などの代謝疾患、免疫機能が低下している患者では、原疾患の増悪とともに、呼吸器に二次的な細菌感染症を起こしやすくなることが知られており、入院や死亡の危険が増加する。小児では中耳炎の合併、熱性痙攣や気管支喘息を誘発することもある。
　近年、幼児を中心とした小児において、急激に悪化する急性脳症が増加することが明らかとなっている。厚生労働省「インフルエンザ脳炎・脳症の臨床疫学的研究班」（班長：岡山大学医学部森島恒雄教授）で行った調査によると、毎年50～200人のインフルエンザ脳症患者が報告されており、その約10～30%が死亡している。臨床経過や病理所見からは、ライ症候群とは区別される疾患と考えられるが、原因は不明である。現在も詳細な調査が続けられている。

病原診断
　急性期の患者の咽頭ぬぐい液やうがい液などを検体とし、発育鶏卵羊膜腔や培養細胞（MDCK細胞など）に接種してウイルス分離を行う。
　血清診断には、従来から補体結合法（CF）、赤血球凝集阻止反応（HI）などがあるが、いずれも急性期と回復期の抗体価の4倍以上の上昇で診断するので、確定診断には2～3週間を要する。CF抗体はウイルスの内部抗原を認識する抗体で、インフルエンザA，B，Cの型別はできるが、A型ウイルスの亜型の判別は不可能である。この抗体は感染後比較的速やかに消失することが多いので、比較的最近の感染の推定に利用することができる。HI抗体は感染後も長期にわたって検出され、また型別、亜型別の判定や抗原変異の程度を比較的簡単に測定することが可能であり、血清疫学調査やワクチンの効果を調べるのに有用である。遺伝子診断法（RT-PCR）も利用されるが、実験室内の交叉汚染や特異性の問題もあり、結果の判定・評価には慎重さが求められる。
　最近は外来、あるいはベッドサイドなどで20～30分以内に迅速簡便に病原診断が可能なインフルエンザ抗原検出キットが、ことにわが国において広く利用されるようになり、臨床現場におけるインフルエンザの検査診断が容易になった。一方、その限界、抗ウイルス薬使用との関係など、新たな問題も一部生じている。

治療・予防
　従来、対症療法が中心であったが、1998年にわが国でも抗A型インフルエンザ薬としてアマンタジンを使用することが認可された。アマンタジンはB型ウイルスには無効である。神経系の副作用を生じやすく、また、患者に使用すると比較的早期に薬剤耐性ウイルスが出現するため、注意して使用する必要がある。ノイラミニダーゼ阻害薬（ザナミビル、オセルタミビル）は、わが国では2001年に医療保険に収載された。ノイラミニダーゼ阻害薬はA型にもB型にも有効で、耐性も比較的できにくく、副作用も少ないとされており、発病後2日以内に服用すれば症状を軽くし、罹病期間の短縮も期待できる。
　対症療法としての解熱剤、ことにアスピリンは、ライ症侯群との関係が推測されており、小児への使用は原則禁忌である。また、インフルエンザ脳症の悪化因子として、非ステロイド系解熱剤のうちジクロフェナクナトリウム、メフェナム酸は同じく小児には基本的に使用しないように、とされている。解熱剤が必要な場合は、なるべくアセトアミノフェンを使用する。肺炎や気管支炎を併発して重症化が予想される患者に対しては、これらの合併症を予防するために、抗菌薬の投与が行われることがある。インフルエンザ脳症の治療に関しては確立されたものはなく、臨床症状と重症度に応じた専門医療機関での集中治療が必要である。
　予防としては基本的事項として、流行期に人込みを避けること、それが避けられない場合などにはマスクを着用すること、外出後のうがいや手洗いを励行することなどが挙げられる。現在わが国で用いられているインフルエンザワクチンは、ウイルス粒子をエーテルで処理して発熱物質などとなる脂質成分を除き、免疫に必要な粒子表面の赤血球凝集素（HA）を含む画分を密度勾配遠沈法により回収して主成分とした、不活化HAワクチンである。感染や発症そのものを完全には防御できないが、重症化や合併症の発生を予防する効果は証明されており、高齢者に対してワクチンを接種すると、接種しなかった場合に比べて、死亡の危険を1/5に、入院の危険を約1/3～1/2にまで減少させることが期待できる。現行ワクチンの安全性はきわめて高いと評価されている。
　わが国においては、インフルエンザワクチンは定期予防接種二類として、1）65歳以上の高齢者、2）60歳以上65歳未満であって、心臓、腎臓もしくは呼吸器の機能に、またはヒト免疫不全ウイルスにより免疫の機能に一定の障害を有する者に対しては、本人の希望により予防接種が行われ（一部実費徴収）、また万一副反応が生じた際には、予防接種法に基づいて救済が行われる。その他の年齢では任意接種となる。
　また2004年7月からは、原則として発症者の同居家族や共同生活者で、しかも特殊条件の者を対象にリン酸オセルタミビルの予防投与が承認されたが、接触後2日以内の投与開始を条件としている。

感染症法における取り扱い（2012年7月更新）

「インフルエンザ（鳥インフルエンザ及び新型インフルエンザ等感染症を除く）」は定点報告対象（5類感染症）であり、指定届出機関（全国約5,000カ所のインフルエンザ定点医療機関及び全国約500カ所の基幹定点医療機関）は週毎に保健所に届け出なければならない。

届出基準はこちら

学校保健安全法における取り扱い（2012年3月30日現在）

「インフルエンザ（鳥インフルエンザ及び新型インフルエンザ等感染症を除く）」は第2種の感染症に定められており、発症した後5日を経過し、かつ、解熱した後2日（幼児にあっては、3日）を経過するまで出席停止とされている。ただし、病状により学校医その他の医師において感染の恐れがないと認めたときは、この限りでない。
また、以下の場合も出席停止期間となる。
・患者のある家に居住する者又はかかっている疑いがある者については、予防処置の施行その他の事情により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認めるまで。
・発生した地域から通学する者については、その発生状況により必要と認めたとき、学校医の意見を聞いて適当と認める期間
・流行地を旅行した者については、その状況により必要と認めたとき、学校医の意見を聞いて適当と認める期間

（国立感染症研究所感染症情報センター）

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