今年のスローガンは「勝撃」。神宮球場で勝って世間に衝撃を与えることを目指す。秋に1勝することは数多かれど、春に1勝することは東大野球部にとって中々の困難である。これまでの成績を見ると、21世紀に入ってから春に勝利を挙げることができたのは、04年、05年、15年、16年、21年の5シーズンのみ。秋に勝利を挙げたのは計16シーズンであることと比べれば格段に少ない。春に勝ち点を挙げたのはコロナ禍の特別ルールを除くと97年が最後で、もはや歴史上の出来事になりつつある。

　新主将・堀部康平（法・4年）は「春にまず1勝したい」と語る。特にチーム内では、初カードの明大戦で1勝するという目標が共有されている。昨秋全勝優勝した明大に勝利すれば大きな話題となることは間違いないだろう。

　勝利の希望は芽生えている。昨季安定感を見せ、先発で2勝を挙げた左腕の松本慎之介（育・3年）が新エース。投手陣も、江口直希（工・4年）、佐伯豪栄（工・4年）、前田理玖（文・4年）の3人を筆頭に、中根慎士郎（文Ⅰ・2年）や池田剛志（理Ⅱ・2年）など層は厚い。

　江口は昨季2回戦の先発を任され不安定な投球が目立ったが、オープン戦では安定感が増している。持ち味の堂々とした投球でストライク先行の投球に期待だ。佐伯は実績が抜群。リリーフで昨年も短いイニングを無失点で抑えてきた。今季はロングリリーフでの起用も想定され、2巡目以降の打者も抑えられるかが注目だ。前田はリリーフ陣の一角を担ってきたものの、最近は調子が上がらない。復活を果たして勝ちに貢献してほしい。

　2年生の中根はコントロールが武器で、池田は速球と鋭く曲がる変化球で打者を打ち取る。1回戦で松本が7回を2失点ほどに抑えれば、打線次第で勝利も見えてくる。2回戦は継投で戦う形が見込まれるため、計算できる投手が多いことは大きなプラスだ。昨年はエース・渡辺向輝が先発で活躍したものの、中継ぎ陣が不安定であったためか、投球数が多いにもかかわらず8回や9回まで続投し、終盤で痛打されるケースが複数あった。好投している投手を交代させるのはリスクではあるものの、中継ぎ陣が安定していれば選択として取りやすくなってくるだろう。また、3連戦ともなればより投手力が試されるのは間違いなく、頭数が多ければ不調の選手を無理に登板させず休ませることもできる。勝ち点獲得に向けても、中継ぎ陣の重要性は昨年以上と言えるだろう。

　打撃陣は、昨秋スタメンで出場していた選手の多くが今季も残っており、経験を生かして活躍してくれそうだ。二遊間の秋元諒（法・3年）や樋口航介（養・3年）をはじめとして、攻守で躍動してほしい。昨年から東大の守備力は大きく向上した印象があり、それは秋元と樋口の貢献が大きいだろう。メンバーが代わっても継続できるかが焦点だ。外野手は荒井慶斗（育・3年）や伊藤滉一郎（工・4年）などある程度実績のある選手がいるものの、ベストナイン獲得経験のある大原海輝、酒井捷、中山太陽がチームを去って、戦力的に見劣りする感はどうしても否めない。特に他大学では外野手に主砲が名を連ねるケースも多く、打撃面でもう一段レベルアップが求められる。竹山直太朗（経・4年）、成瀬悠人（工・3年）などがレギュラー争いに食い込んでくると見られ、どれだけ活躍できるかが注目だ。

　今季からは指名打者制も導入される。よく指摘されるように、投手の負担や投手起用の自由度という面ではメリットがある。一方で、大久保監督は「相対的に見れば、他チームの方が打つ選手がたくさん出られるので、うまく使うのではと思います」と話している。今まで投手が入っていたところに指名打者が入ることで、相手がより強力な打線になることは間違いない。今まではピンチでも投手でいったん打線が切れることで切り抜けていたところが、そうはいかなくなれば、一気に大量失点ということにもなりかねない。とにかく四死球や失策で無駄な走者を出さず、投球をレベルアップさせることがより求められる。

　また、東大が誰を指名打者として起用するかにも注目だ。指名打者の選手を固定するのか、それとも休養目的でレギュラーメンバーを交替で指名打者として起用するのか。昨秋は中山が肩を負傷しており、もし指名打者制があれば中山を指名打者に起用されていたと考えられるが、今季は動向が分かりにくい。大久保采配にも注目したい。

　いくら投手陣が抑えても点を取れなければ勝てないのが野球。昨季からは打線のつながりが機能し、粘り強い攻撃ができつつある。今季はその真価を問われるといって良いだろう。

※この記事は『吹け、赤門旋風』2026春季リーグ戦特別号（2026年4月発行）に掲載したものです。

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　東京大学新聞社では、本年度実施の総長選考の第1次候補者の9人全員に対面でのインタビューを申し込みました（うち、宮園候補はすでに候補者を辞退しています）。

　第1次候補者の選定にあたっては、代議員会では投票で10人の名前が指名されましたが、推薦を受けたのは8人でした。経営協議会での投票では当初2人が指名されましたが、推薦を受けたのは1人でした。辞退という選択肢もある中で推薦を受けた理由について、回答のあった3人の答えを掲載します。（候補者一覧はこちら）

辞退という選択肢もある中で、候補者への推薦を受けたのはなぜですか

宇野重規候補（社会科学研究所長）

　今回の総長選考は東大の大きな転換点であり、誰が総長になるにしても、東大の未来について議論するための大切な機会です。私の専門は政治思想史・政治哲学です。実践にすぐ結びつくわけではありませんが、社会のあり方を根源的に考える研究分野に属する者として、特に人文社会科学や基礎研究の重要性を問題提起し、多様な学問の視点を議論の中に持ち込むことに意義があると考え、推薦を受けました。

東原和成候補（大学院農学生命科学研究科長、農学部長）

　辞退しなかった理由は二つあります。

　国際卓越研究大学認定に向けて、研究力強化のための構想が議論されています。これから四半世紀のファンディングの中で、若手の研究力は、現在の大学生や大学院生が担うわけなので、私は教育や人材育成がとても大切だと思っています。そこで教育部局が頑張る必要がありそういう姿勢を示すことが大事であると思い、一教育部局としての使命感から辞退をしませんでした。

　二つ目として、農学という学問分野は、食・環境・資源がキーワードの研究をやっていますが、これらの研究の多くは、必ずしも定量的に数値化できなかったり、社会貢献になっているが目に見えにくかったりします。ですが、軽視してはいけない大切な研究分野なので、農学を忘れて欲しくないという気持ちで「農学有りき」ということを示したかったのが二つ目の理由になります。

森山工候補（理事・副学長、大学院総合文化研究科教授）

　代議員会の投票で選ばれた候補者名簿の中に私の名前があったということは、私が総長になることを望んでいる人が一定数はいるということです。その人たちの期待に応えるため、辞退という選択肢はありませんでした。

なお、宇野候補と森山候補は、対面でのインタビューで以上の内容をお答えいただきました。東原候補はメールにて上記内容をお答えいただきました。

候補者へのその他の取材についてはこちらから

https://www.todaishimbun.org/candidates_20260813

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　東京大学新聞社では、総長選考の第1次候補者9人全員に対面でのインタビューを申し込みました（うち、宮園候補はすでに候補者を辞退しています）。

　9人全員からお返事をいただき、2人からはすでに対面で取材にお応えいただきました。さらに、複数の方から第2次候補者になった場合にのみ取材にお応えいただけるという回答をいただきました。

　本記事では、理事・副学長で大学院総合文化研究科教授の森山工候補へのインタビューを掲載します。

（候補者取材の全体へはこちら）

──辞退という選択肢もある中で、代議員会からの推薦を受けたのはなぜですか。

　代議員会の投票で選ばれた候補者名簿の中に私の名前があったということは、私が総長になることを望んでいる人が一定数はいるということです。その人たちの期待に応えるため、辞退という選択肢はありませんでした。

──東大の強みはどこにありますか

　私にとって、東大といえば駒場のイメージです。1、2年生の時はもちろん、後期課程も教養学部教養学科に進学し駒場で過ごしました。当時の東大は本郷にしか研究科が無く博士1年までの3年間は本郷で研究を続けました。大学院では文化人類学を専攻したのですが、フィールドワークから戻ると駒場に大学院総合文化研究科ができていました。それで復学後は駒場にいましたし、大学教員になってからも駒場が職場だったので、私にとって東大と言えば駒場のイメージが強いです。

　そして駒場の良いところといえば、今でも続く進学選択制度です。受験の際に専攻まで絞り込む必要がなく、後から自由に選ぶことのできるためカリキュラムの自由度が高い。あまり関心のなかった授業も受けられ、自分の関心を新たに発掘することができる制度は良いと思います。

──6年間の総長任期では、どのようなことに注力したいですか

　学内行政の仕事に携わって、進学選択が作る自由かつ自主的に学習できる仕組みを後期課程でも発揮できれば良いと考え、後期教養教育科目や全学部共通科目といった学部学科の縦割り構造に依存しないカリキュラム作りも試みました。現在は、これらの認知度を上げようと取り組んでいます。

　また、新たに「サブメジャー制度」を導入したいと考えています。一部の学科では「副専攻」という名称で採用されていますが、全学的な導入を検討します。ただ、例えば医学部医学科は国の指導でカリキュラムが定められていて、カリキュラム上のゆとりが少ない。一方で、教養学部教養学科や教育学部ではサブメジャーを習得する余地が比較的大きい。学部学科間の差異も視野に入れつつ、サブメジャーの全学的な展開を考えています。

　東大の自由な学びの場であるところが好きなので、それをより多くの学生さんに提供できるような工夫をしたいと学内行政に携わる人間として思っています。

──数は多く、独立性も高い部局を、総長はどう束ねていくべきだと考えますか

　歴史的経緯から部局の独立性が高く、本部と部局の見解が折り合わないこともあるでしょう。総長にリーダーシップやガバナンスが求められる現状で、藤井総長は非常に強いリーダーシップをとっていると私は評価しています。全学を巻き込むプロジェクトやプログラムを実施する際、全ての部局の意見を聞き、合意が取れるかどうかを事前に判断した上で提案・議論する。必要ならば何回でも説明会を開く、というのは私も重要視している部分です。

　先ほど話に上げたサブメジャー制度は部局間の壁を壊すものです。一方で部局の独立性も大切で、全学的なことについて、部局が一致できるプロジェクトを作らないといけません。とはいえ、部局の壁を低くすることも必要だと思っています。研究の面では、研究者同士が互いに刺激し、交流する場をより多く設けることで部局同士の壁を下げる。教育の面では、サブメジャー制度などがその役割を担います。部局の流動性を高めることの必要性は感じていますが、当然部局の賛成がないとできないので、必要性を認識してもらうためには熱心に意見交換や対話を重ねる必要があると考えます。

──藤井総長は「対話」の重視を掲げていました。藤井総長の「対話」についてどう評価していますか

　学生、留学生、職員、教員との対話など藤井総長はいろいろな機会で、いろいろな人に対して言葉のやり取りをしていらっしゃいます。様々な職種や階層の人と対話の機会を持つことで、総長の学内でのプレゼンスが高まっていると評価しています。

　ただ、どこかで部局と本部のような対立の構図を乗り越える必要はあります。新たな制度を作る際の意見交換や説得のための議論は重要です。相手を説得するためにデータや情報を集め、一定の論理で組み立てて相手に提示する。相手も同じことをして、どちらが相手を説得できるかになる。けれども本当の意味での「対話」はそういうものではないと考えます。

　例えばプラトンの一連の著作著述である『対話篇』では、ソクラテスとその論敵が対話します。そこでは説得が目的ではなく、対話すること自体が目的になっている。ここで最も大事な点は、対話によって対話に参画している人々全員が変わることなんです。主張する人は変わらないが主張を受け取る人は変わる、というのは説得です。これでは対話にはならない。双方向的に変わる必要が出てきます。部局と本部、学生と大学といった対決の構図ができてしまっている場合が多いので、それを乗り越えてフラットな立場で語るために必要なのは、やはり「対話」だと思います。一方で「意見交換」や相手の説得を目的とした「議論」のような対話以外の話し合いも重要だと思います。

　授業料の改定は学生さんの関心が非常に高く、学内で大きな話題になりました。学生や保護者に負担をかけているのだから、この増収分は学生のために使用する。それが藤井総長の約束だったので、そのための仕組みを今いろいろ組み立てています。

　他にも、国際卓越研究大学（卓越大）へ採択されればお金の使い方を考える必要が出てきます。不採択になった場合には、卓越大の体制強化計画に組み込まれた研究面での流動性を担保するための方策が実施できなくなってしまいます。

　財務状況に関しては、年度ごとの赤字処理をどうするかも重要です。そのためには学内だけでなく学外との連携、政府や企業との取り組みが必要になってきます。社会連携担当の執行役が飛び回ってくださって、寄付金を集めています。財務の専門家にも理事として来ていただいているので、様々なご提案を総合し、東大の力にしたいです。

──国際卓越研究大学（卓越大）の意義をどのように考えますか

　やはり活動の幅を広げられることに意義があると思います。ただ、これまで活動の場を広げてきたことにより財務状況が悪化したという考え方もあるでしょう。赤字の補填に助成金を使うのではなく、あくまで卓越大に合わせて策定した独自の事業を実地に移すことで東大の質的な向上を図ることが目的です。藤井総長の言うような大学ランキングの順位を上げることを視野に入れつつ、助成金の一部分を国際化に使うことになると思います。

　デメリットとして大学のオートノミー（自主的な決定）をどこまで担保できるか考える必要もあります。お金を出すから言うことを聞けと言われたら、それはもう毒饅頭のようなものです。あえて食べない選択肢もありえたとは思いますが、現在はもう東大全体、本部・部局全体として卓越大の認定に向かっているので、ここはやはり採択されたいと思っています。

　しかし、医学系研究科などでの度重なる不祥事が、審査に関わっているアドバイザリーボードの方々の心証を悪くしているのは確かです。だからこそ、藤井総長はリーダーシップをとってガバナンス改革やリスク管理を実行しています。楽観視はしていません。認定されるかどうかは五分五分といったところです。

──藤井総長の6年間をどう評価していますか

　研究教育だけでなく、財務や東大のいろいろな仕組み・システムを良く理解した上で、全体的な観点から大学を俯瞰して、要所に適切なインプットを施されているのは非常に評価すべきだと思います。これといった失政は特に思い当たりません。

　財務状況を改善するために外部の理事にお入りいただいたり、投資担当の執行役を置かれたりと、専門家に任せつつ意見を述べるやり方には信頼感を持っています。専門とする工学だけでなく、人文学についても興味を寄せて理解を示してくださったので、6年間を振り返って考えても大変良い総長だったといえます。

　今後の方針について扱うべきポイントの一つはUTokyo Compassです。東京大学憲章は誰もが引き継がれていくものだと疑わない一方で、UTokyo Compassを藤井総長の所信表明だと思っている人は多いでしょう。あくまで五神総長のつくったビジョンペーパー（東京大学ビジョン2020）が失効したから新たに作ったものだとする見方です。ところが、実際には20年後、30年後といった中長期的な将来像が描かれています。だから、新しい総長は、藤井総長の路線を引き継ぐにせよ別の路線を歩むにせよ、当然新しいペーパーを作るものと考えられてはいけないでしょう。

　活かすところと捨てるところを考え、UTokyo Compassに部分的に縛られる必要性があると考えています。これは同時に藤井総長に対する批判点でもあって、藤井総長以降の総長の行動を縛ってしまいます。これが逆に、新しい総長が藤井総長と差別化するために方向性を刷新した運営を生み出す、とならないかも心配です。

──DEIについてどのように考えますか

　女子学生や地方出身の学生さんを更に東京大学に呼び込むという意味で、中等教育へのアウトリーチは必要です。学生と教職員の国際化についても、現在実行中の施策を拡大したいと考えています。2027年発足のUTokyo College of Design（UT/D）では、学生さんたちが孤立せず、他学部の学生と上手く混ざれるよう合同の授業やワークショップができると良いです。廃止されるPEAK（教養学部英語コース）は留学生のプレゼンスが大きかった一方で、一般選抜などの学生と混ぜることが十分にはできなかったので参考材料にしたいです。

　私が作成作業をリードした「東京大学における性的指向と性自認の多様性に関する行動ガイドライン」では、アンコンシャスバイアスという言葉が出てきます。自分の中にバイアスがあると知ることは多様性を得ることにつながり、多様性に関する感受性が豊かになっていきます。そうした啓発活動は大切だと考えています。

──27年秋に新学部・UTokyo College of Design（UT/D）が創設されます。UT/Dの役割をどのように考えますか

　一つはカリキュラム内容です。キーワードになっている「デザイン」を人文学や社会科学、自然科学でどう考えていくのか。ファッションデザインではないことは明白ですが、インダストリアルデザインでもない。現在、様々な意味で「デザイン」は使われています。社会全体に対し、社会課題を発見し、どう解決に導くのかというプロセスそのものがデザインであり、目的や手段など様々なものがその対象です。UT/Dを通じて、この意味でのデザインが日本社会に浸透していくならば、新しい価値観を学ぶという意味で重要だと思います。

　もう一つは学生です。日本国籍の者と留学生が概ね半分ずつという構成の下、全て英語で授業を行います。PEAKを先駆けとして東大が試みてきたことを改めて実践することへの期待は大きいです。1年生の間は全寮制とすることで、国内出身の学生と国際学生の間での自発的な学び・交流が見込めると考えています。

──大学のガバナンスについてどのように考えますか

　いわゆる企業のガバナンスとは相当違います。私は大学を知の公共財であると考えています。公共財であるということは誰もが利用でき、一方で誰に対しても資料・資金の提供を求められるはずです。大学のガバナンスでは、基本的に研究教育が指標として用いられますが、医学部の不祥事によって研究教育だけでは測れないとはっきりしました。だからこそ、社会との付き合い方について、寄付講座や社会連携講座のような企業と連携するもので、「大学だから許される」とは思わずに一般的な常識を当てはめる必要があります。そのためには企業のガバナンス研修に近いものを大学内に持ち込み、教職員、主に教員のマインドを変えていかないといけないと考えてます。

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　東京大学新聞社では、総長選考の第1次候補者9人全員に対面でのインタビューを申し込みました（うち、宮園候補はすでに候補者を辞退しています）。

　9人全員からお返事をいただき、2人からはすでに対面で取材にお応えいただきました。さらに、複数の方から第2次候補者に選ばれたた場合にのみ取材にお応えいただけるという回答をいただきました。

　本記事では、社会科学研究所長の宇野重規候補へのインタビューを掲載します。

（候補者取材の全体へはこちら）

──辞退という選択肢もある中で、代議員会からの推薦を受けたのはなぜですか

　今回の総長選考は東大の大きな転換点であり、誰が総長になるにしても、東大の未来について議論するための大切な機会です。私の専門は政治思想史・政治哲学です。実践にすぐ結びつくわけではありませんが、社会のあり方を根源的に考える研究分野に属する者として、特に人文社会科学や基礎研究の重要性を問題提起し、多様な学問の視点を議論の中に持ち込むことに意義があると考え、推薦を受けました。

──東大の強みはどこにありますか

　強みの一つは、この大学が持つ「学問の幅広さ」です。例えば、ニュートリノの到来を待ち続けて宇宙の生誕を探求する研究者がいる一方で、加速させた素粒子をぶつける実験を行い、物質と宇宙の構成を探る研究者もいます。同じ大学に、まったく違う手法で宇宙を探究する人たちがいる、この豊かさが私は好きです。

　私は言語や国家、宗教などの成り立ちを考えることに魅かれますが、社会実践とは一定の距離があります。一方で、新学部・UTokyo College of Designのように、具体的な社会課題解決を目的とする分野にも関心があります。いくら探しても結論はないかもしれないものを探求する学問と、すぐに役立つことを期待される学問の両方がある。学問の幅広さを包摂しているところが東大の強みだと思います。

──6年間の総長任期では、どのようなことに注力したいですか

　大前提として、財政再建とガバナンス改革が不可欠です。東大は今、深刻な財政危機にあります。繰越金に余裕がなくなり、このままでは赤字額が拡大し続けるおそれがあります。人事院勧告や物価高騰への対応、教育や基礎研究、医療などの公共的使命、さらに大学として合理化できる部分を切り分けて明確化し、それぞれに必要な改革をすることが急務です。

　ガバナンスの点では、不祥事が続き、東大のガバナンスを社会は厳しく見ています。何か問題があったら、部局や研究室を超えて気軽にみんなが相談できるようにしたい。組織の中に信頼を生み出し、悪い知らせが自然と上がってくる環境を作りたいと思います。互いに口出しをしないという文化を変えなくてはなりません。東大の自浄能力を示すべきです。

　この二つ（財政再建、ガバナンス改革）は東大の信用に直結します。ただ、これらは大切な道筋であっても、ゴールではありません。それを通じて東大の姿が変わってほしいと考えています。今まではどうしてもそれぞれの部局、専門に分かれがちでした。学内の知が様態を変えてつながり、大学として短期的な成果ばかりを追わなくても、自発的にいろいろな着想が生まれ、結びつき、次につながる……という、「知の自己創発システム」としての東大が理想です。そのためにもまずこの二つの問題を優先して取り組みたいと考えています。

　学問は廊下の立ち話から生まれると思っています。教授会などの行き帰りの何気ない雑談から異なる見方を知り、知の創発が始まることがあります。ただ、コロナ禍以降はどうしても教職員がお互いに話す機会が減りました。どうにかしたいと思い、私の研究所でも建物を一部改装し、雑談できるスペースを作ってみました。それでもコミュニケーションは減ったままです。

　小さな研究所でもこの現状ですから、大学全体では、なかなか他の組織のことが分かりません。その結果、良いことも、悪いことも、他で何か動きがあっても、気付くことも口を出すこともできません。

　もう少し気軽に話し合える環境を整えたいですね。「東大は巨大すぎて、何を言ってもきっと変わらない」という、どこか諦めに近いような感覚を払拭する必要があると思います。

──数は多く、独立性も高い部局を、総長はどう束ねていくべきだと考えますか

　東大を一つにまとめるには総長のリーダーシップが不可欠です。本部の役割も強化しなければなりません。しかし、それは本部がすべてに指示を与えることではありません。大切なのは一人一人の研究者や専門ごとの価値観、方法論、研究スタイルを尊重しながら、それぞれの才能や努力を生かし、まとめていくことです。未来の不確実性が高い現在において、大学組織は基本的に一人一人の研究者や専門ごとの自律性を尊重した、フラットなガバナンスがむいていると思います。

　ただ、これだけ多くのステークホールダーのいる東大では、ただバラバラにやっているだけではいけません。財務、人事、国際化、DEI推進などに関しては、大学として一つの大きな理念や、ミッションを共有する必要があります。総長や本部の役割は、大学全体として向かう方向性を示しつつ、実際の研究のレベルでは、分散的なガバナンスを行うこと、いわば理想は「ミッション主導型の分散的ガバナンス」です。

──藤井総長は「対話」の重視を掲げていました。藤井総長の「対話」についてどう評価していますか

　藤井総長は「対話」のために、本当に尽力されてきました。総長対話や、Open Dialogueの機会を数多く実現してこられました。大変な取り組みだっただろうと頭が下がります。

　ただ総長対話も重要ですが、日々の現場のコミュニケーションも大切です。多様な立場の教職員や学生が参加し、情報を共有し、日々の相談ができる組織文化を発展させる必要があります。

　私は理想の総長像として「スチュワード」であることを考えています。大切なものを預かり、丁寧に世話し守る執事のような存在です。大学という非常に価値のあるものを預かり、未来に渡す。本部は上から統制するものではありません。東大という価値ある存在を守り、研究や勉強がしたい人に環境を整備するのが本当の役割です。

　もう一つの理想像として、「庭師」という比喩も考えています。庭師は、植物の伸びようとする力を尊重しつつ、必要なものを与え、時にトラブルがあればケアをします。総長は、大学に対してそのような姿勢でいるべきではないでしょうか。

　そして、本部や総長が「スチュワード」「庭師」として東大を支える存在だと、各部局や構成員から認識してもらえる信頼関係を作りたいです。誰もが安心してコミュニケーションをできる環境を整えることで、藤井総長が掲げた「対話」が確実に根を下ろすのではないかと考えています。

──国際卓越研究大学（卓越大）の意義についてどのように考えますか

　卓越大は東大が変わる梃子でなければならないと思います。自らの理想を実現するために活用すべき制度です。

　大学は、30年後、50年後の社会と学問を考えて自律的に経営されるべきです。ところが国立大学法人は単年度主義で、毎年の収支を基準に経営されています。本来あるべき長いスパンで考えられる余裕を作り、視野の広さを失わないためには長期的な資金が必要です。社会に大学の価値を認めてもらい、寄付や企業との共同研究、受託研究などで投資をしてもらいます。大学は集めた資産を自律的に運用する[setsumeiword=”endowment”]型の経営を確立すべきです。

　単年度主義の打破やエンダウメント確立の第一歩として卓越大を活かすことには賛成ですが、その前提にあるのは大学人の自律的な改革です。卓越大は赤字の埋め合わせにはなりません。あくまでも東大は自律的にエンダウメント型経営を確立すべきであり、そのための時間的余裕を得るために卓越大の制度を活用すべきです。

　卓越大を真に活用するには、学内合意が欠かせません。資源配分の基準の明確化にますます力を入れる必要があります。

　例えば、国際統合研究基盤（GRI）です。研究者が一つの大学に縛られず、世界規模で大学を移動することで生み出される国際的な知の循環システムにおいて、東大が東アジアの一大拠点を目指す理念は素晴らしいと思います。

　個人的な経験としても、比較的若い頃にフランス・アメリカ・ドイツなどに滞在し、いろいろな人とさまざまな議論をしたことが今につながっていると実感しています。ですから今の若い学生さんや研究者にも、なるべく早い時期に海外に出て、世界の知の循環システムに自分も入っているという実感と、その世界の厳しさを知ってほしいという願いがあります。

　ただ、GRIを実現するにあたり、各部局から採用可能数を集約するだけであれば、教育や研究において不安が生じ、特定の教職員の負担が増加するおそれがあります。そうならないための手当が必要です。

　学術ユニットを創設する計画もあります。既存の部局を前提にしつつも、さらに部局を超えた研究のつながりを作り、学問のダイナミズムを実現することは重要な取り組みです。ただそれがもし、結果がすぐ出る分野に予算が集中的に投下され、基礎研究や人文社会科学などが軽視されるという不安をもたらしているとすれば、問題です。重点領域をめぐる戦略性の前に、まずは学問の自由と多様性を守ることが最重要であるというメッセージを、あらためて力強く発信すべきです。大学構成員の信頼を背景に、改革を進めるべきです。

　GRIも学術ユニットも東大を改革する上で、大切な仕組みです。その際、本部のイニシアティブと、それぞれの研究組織の自律性が、相互補完的であるべきです。

──藤井総長の6年間をどう評価していますか

　ダイバーシティ推進への取り組みが特徴的でした。経営協議会や運営方針会議のような学内の重要な会議にも女性や、外国人のメンバーが増えて、雰囲気が大きく変わったと思います。多様な背景を持つ委員の意見はやはり刺激的です。東大の総長となる人材も、世界からより幅広く見つけてくるべきではないかという意見もありましたが、印象的でした。

　ただし、改革はまだ途上にあると思います。藤井総長の任期中に、プロボストの設置をはじめ、大学の制度が大きく変わりました。もともと部局の連合体としての性格が強かった東大が、いまやOne Todaiに向けて大きく変わりつつあります。新しい東大へと向かう改革を、多くのステークホールダーの共感と信頼を得て、加速すべきです。東大が大切にしてきた価値を守るためにこそ、改革が必要です。

──DEIについてどのように考えますか

　人口の半分が女性なのに、学生も教員も女性が半分からほど遠いことは、東大が社会に存在する多くの才能を取りこぼし、活かせていないことを意味します。東大で活躍したいと思ってもらえないということ自体が問題です。

　私の専門の政治学でも、女性の視点を抜いて考えることは、偏った研究につながりかねません。分野によっては、女性や外国人の割合が低いこと自体が研究の質に直結するでしょう。DEIの推進は不可欠です。

　まずは多様な人々に東大で活躍したいと思ってもらうことが重要です。学問を志し、挑戦するすべての人を応援すべきです。誰もが働きやすいキャンパス環境の整備も不可欠です。そのために長期的に粘り強い努力を続ける必要があります。

　DEIは特定の人のための理念ではありません。DEIの推進によって、自分たちの環境が良くなっているとすべての人に実感してもらう必要があります。DEIを通じて「学問の卓越」に貢献するという姿勢でこれからも進んでいくべきです。

──2027年秋に新学部・UTokyo College of Design（UT/D）が創設されます。UT/Dの役割をどのように考えますか

　私はUT/Dの掲げる「デザイン思考」に注目しています。デザイン思考はユーザーの視点に立ち、課題解決に向けて、使う人の共感に訴えます。UT/Dに学ぶ学生からどのように新しい社会のデザインが提案されてくるのか、本当に楽しみです。

　デザイン思考には4つの角度からのアプローチがあります。①エンジニアリングのデザイン、②経営・マネジメントのデザインに加えて、③アート系のデザインと、④学問や科学をめぐる哲学的検討が合わさると考えが深まります。UT/Dには、サイエンスとアートを結びつけ、哲学に基づいて、分野横断的な知性をはぐくむ場になることを期待しています。

──大学のガバナンスについて、お考えをお聞かせください

　大学のガバナンスにおいて、財政規律や、迅速な問題解決など、企業のマネジメントから学べることはたくさんあります。しかしながら、大学にとって、自由、長期的視野、失敗の許容、多様性、そして問い直す知性が何よりも大切です。配分すべきは資金だけではありません。研究者が伸び伸びと自由に研究できる時間と環境こそが、大学が用意すべき最も希少な資源です。自由と長期的視野を守ることは、理念であると同時に、不確実性の下で最も賢明な未来戦略でもあります。

　CFO（最高財務責任者）をはじめ経営の専門家を業務執行の中核と位置づけ、総長は全学の方向性を示し、最終責任を負うべきです。

──危機的な財政状況の中で、限られた資金をどう配分するべきだと考えますか

　世界から優れた人材を集め、若手研究者を支援すべきです。その上で、研究時間確保のための負担軽減、全学共通の研究インフラの整備、部局横断型の重点研究拠点への投資、運用益を生むエンダウメント構築のための仕組みづくりに集中すべきです。直ちに結果は出なくても、将来の東大に備えた投資をする必要があります。

　大学は命令では動きません。信頼によって動きます。構想だけでは足りません。その構想への信頼が必要です。可視化された事実を共有し、率直に議論し、その声が意思決定へと届く経路をつくります。

　これからの6年は、その後を見据えたスタートダッシュの期間とすべきです。まずは、ガバナンス改革とリスク管理を徹底します。さらに大規模基金の形成、資産運用体制の確立、寄付文化の定着によるエンダウメント型経営を実現します。その上で、主要な事業の会計が見え、資源配分の理由が納得できるように、十分な説明がなされ、多様な声が意思決定に届く仕組みが機能する大学にします。

　情報の共有がますます大事になります。多くの人が、大学の運営を我がことのように感じ、自分にできる改革を率先して行える環境を整備していきたいと思います。私は民主主義を「参加と責任のシステム」と考えています。より多くの人に東大の運営に参加し、その責任の一端を担っていただければと思います。

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　東京大学新聞社では、本年度実施の総長選考の第1次候補者の9人全員に対面でのインタビューを申し込みました（うち、宮園候補はすでに候補者を辞退しています）。

　9人全員からお返事をいただき、2人からはすでに対面で取材にお応えいただきました。さらに、複数の方から第2次候補者に選ばれた場合にのみ取材に応じるという回答をいただきました。候補者を辞退した宮園候補を除く全員の回答を公開します。

（候補者一覧はこちら）

宇野重規候補・森山工候補

対面でのインタビューにお応えいただきました。

宇野候補のインタビューはこちらに掲載しています。

森山候補のインタビューはこちらに掲載しています。

東原和成候補

質問のうち、辞退せず推薦を受けた理由のみ、メールにてご回答いただきました。

宇野候補・森山候補の、同じ質問への回答と合わせて、回答はこちらに掲載しています。

大越慎一候補・染谷隆夫候補

第2次候補者の決定後に、取材に応じていただける旨、お返事いただきました。

山本隆司候補

第2次候補者の決定後に、改めて取材について検討いただける旨、お返事いただきました。

菅野暁候補・藤垣裕子候補

当面は取材にはお応えいただけない旨、お返事いただきました。

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　総長選考・監察会議は8月7日、本年度実施の総長選考の第1次候補者の一人、宮園浩平特別栄誉教授から、7月30日付で候補者辞退の申し入れがあったと発表した。辞退の理由について、宮園特別栄誉教授は「現在携わっている業務にさらに専念する状況となったため」としている。

　宮園特別栄誉教授は、医学部長・医学系研究科長や理事・副学長を歴任。2014年の総長選考では第2次候補者に選出されたものの、意向投票で元総長の五神真教授（当時）に敗れていた。今回の選考では代議員会から推薦を受け、第1次候補者となっていた。

　今回の辞退により、第1次候補者は当初の9人から8人となる。総長選考・監察会議は、残る候補者を対象に第2次候補者の絞り込みを進め、8月19日には第2次候補者が発表される。

参考記事

【総長選考2026】代議員会が第1次候補に教員8人を推薦　総長選考候補者9人出揃う

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（お断り）この記事は、『吹け、赤門旋風』2026春季リーグ戦特別号（2026年4月発行）に掲載したものです。春季リーグ戦開幕前の2026年2月に取材したものですので、現在の状況と異なる点がありますことをご了承ください。

　東大野球部の主将に就任した堀部康平選手（法・4年）。堀部主将はどのようなチーム像を描いているのだろうか。チームの強みや今後の目標などについて春季長崎合宿中に話を聞いた。（取材・宇城謙人、吉野祥生）

──春季合宿でどのようなことに取り組んでいますか

　春季合宿での一番の目標は、個人の技術やフィジカルを鍛えることです。そして、実際にそれがどれだけ通用するのかというのが一番のテーマになりますね。この春季合宿から対外試合がスタートしますし、すごく良い広い環境を使わせていただいているので、自分たちが戦う神宮球場と同じようなサイズ感の球場で、自分たちがやってきたことがどれだけできるかというのを試していきたいです。

──冬はどのようなことに取り組みましたか

　自分自身は、冬にかけてバッティングのフォームを見直したり、体を鍛えてきたりしてきました。チーム全体でも数値目標を立てています。例えば、トレーニングなら重量をどれくらい上げようとか、体重をどれくらい上げようとか、スイングスピードをこれだけ上げようというような形です。対戦相手がいることなので、実戦になってうまくいかないことがあるとは思いますが、今までやってきたことをどれだけ出せるかを個人としても考えたいです。

　技術の部分では他大学の選手とは入学した時点ですでに差があると思いますが、フィジカルの部分はちょっとトレーニングをしたら変わります。技術とフィジカル、両方負けていたら絶対に勝負にならないので、フィジカルの部分で頑張るのが今年の目標です。その部分で六大学で一番体重やフィジカルレベルを上げようという数値目標を立てていて、この冬チーム平均としてはその数値目標を達成できました。とても自信になりましたし、それが本当に通用するのかというところですね。

──今のチームの現状はどのように見ていますか

　去年ベストナイン獲得経験のある3名の先輩方や、エースだった渡辺向輝選手、キャプテンシーにあふれる杉浦海大選手が抜けたので、当初の戦力的には「あの先輩方は力がすごいあって偉大だったよね」と痛感する場面も現状は多いです。逆にそれを皆が理解して、自分が「勝ちに貢献するんだ」「今年は自分がやるんだ」という気持ちは、例年以上にあるなと感じています。練習の雰囲気も大事です。やはり勝つために1点にこだわって厳しい声を掛けていく必要があるのですが、そういったところの厳しさや一球にこだわるというところも、徐々にできてきているのかなと思います。これからは、その強度をさらに上げていかないと、リーグ戦で自分たちが勝つことは難しいかなと思っています。今でも良い方向には進んできていると思うので、さらに頑張っていきたいです。

──杉浦選手と比較して自身はどのようなキャプテンになりたいですか

　杉浦さんを見習いたい点は、やはり自身がすごく人一倍努力をする、それから誰に対してもきっちりものを言えるところです。それこそ厳しさや、一球にこだわってやっていこうというところは、本当に杉浦さんから引き継ぎたいなと思っているところです。一方で僕が色を出していきたいなって思うのは、部員一人一人にちゃんと接していくというところです。部員はとても多いのですが、自分からコミュニケーションをとったり、後輩と話したりすることは全く苦手ではないので、うまく同期や後輩に役割を与えたり意見を吸い上げたりして、自分の強みを出していきたいと思います。

──自身のプレーでの持ち味や課題はありますか

　自分の持ち味は走力を生かした攻撃力や得点力です。自分が出塁して、さらに盗塁などで塁を稼いでホームに返ってくることができるのが大きな強みです。逆に表裏一体ではありますが、出塁しないとなかなか自分の持ち味が使えないので、どうやって出塁するかや、どうやって1点につなげるかっていうところは、力を入れてやってきました。そこもちゃんとできれば、自分も六大学野球の中で、打撃と走塁を総合した攻撃力でちゃんと通用すると思っています。そこを完成させて、しっかり自分が得点に貢献したいなと考えています。

──春季リーグ戦や今年1年間の自身の目標を教えてください

　個人としては、とにかく自分が試合に出てちゃんと活躍することですね。やはり厳しい局面や劣勢の局面が多い環境なのですが、そういった場面で自分がチームを引っ張れるようなプレイヤーになりたいと強く思っています。チームとして、今年1年の目標は勝ち点を獲得することです。先輩方も達成できていませんし、ここ自分たちが入部してからもそうです。ここ8年間は1カードで2勝することができていないので、そこを自分たちの目標に持っていきたいなと思っています。その目標自体は部員に投影されていて、はじめから「まあ勝ち点だよね」という意識があるので、意思疎通が取れているように思います。

　その目標を信じて、春のリーグ戦に関してはまずしっかり勝つということです。春季リーグ戦で全く勝てず、秋季リーグ戦で何勝かするけれど、勝ち点には至らずということがここ数年続いています。春からちゃんと勝負をして春に勝ちを挙げることを目標にチーム一丸となってやっているので、そこを目指して、ゆくゆくは勝ち点を自分たちの代で絶対獲得したいと思っています。

※この記事は『吹け、赤門旋風』2026春季リーグ戦特別号（2026年4月発行）に掲載したものです。

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東大　1–1　一橋大

（0-0/0-0/0-0/1-1/SO4-2）

　前半から互いに一歩も引かない拮抗（きっこう）した展開が続いた。一橋大に押し込まれる場面もあったが、東大が守備で強さを見せ得点を許さない。

　そして、第3Q（クオーター）、東大はペナルティーコーナー（PC）を獲得し、鋭いシュートでゴールを脅かす。しかし一橋大GK（ゴールキーパー）の好セーブに阻まれ、0-0のまま運命の第4Qを迎えることに。

　試合が大きく動いたのが第4Q中盤。一橋大が猛攻を仕掛ける。東大は一度パスカットに成功するも、相手に前線でボールを繋がれる。そして、一橋大・工藤翔（#14）が真ん中に打ったボールを一度はGKが止めるも、はじいたボールを一橋大・渡部眞（#11）が押し込んでゴール。52分で先制点を許してしまう。

　1点を追う展開となった東大だが、ここから驚異の粘りを見せる。第4Q終盤58分、相手の反則でPCを得ると、副将・山田大揮（#9、工・4年）が中村心汰（#21、法・3年）からボールを繋ぎ、値千金の同点ゴールを決める。あと2分で終了という土壇場で一橋大に追いつき、会場は割れんばかりの歓声に満ちた。

　その後は両チームともに激しい攻防を見せるが、1-1のまま第4Q終了の合図が鳴り響き、勝負の行方はSO戦へと委ねられた。

　SO戦はサッカーのPK戦と似ており、選手1人がGK1人の守るゴールへ向けてゴールを狙い、両チーム5人ずつが挑戦してゴール成功回数が多いチームが勝利となる。

　先攻の東大は主将・三木隆斗（#10、工・4年）が右サイドから冷静にシュートを決める。対する一橋大はゴールを外し、東大が1点リード。

　続く2人目の森本巧真（#2、経・4年）は、相手GKを左に引き付けつつ、手堅くゴール。

　ここで一橋大に1点を返され2-1になるも、3人目の山田大揮が落ち着いてゴール。一橋大の3人目、龍英汰（#2）にも左から決められ3-2と肉薄される中、4人目へ。

　4人目の小原彬弘（#15、農・4年）は巧みなドリブルで左に攻めてGKを引き寄せつつ、相手がバランスを崩した一瞬の隙をついて右側から鮮やかにシュートを決める。後がなくなった一橋大の4人目の攻撃をGKがブロック。SO戦を4-2で制した東大が、歓喜の1部復帰を決めた。

主将・三木隆斗選手コメント
「最後まで諦めなかった自信が勝因」

──今日の試合を振り返って

　戦う前から厳しい試合になることは想定していましたが、実際に我慢比べの試合になりました。想定よりもビルドアップ（前線へパスを繋ぐこと）に苦しんだ面もありました。

──本試合の勝因は

　ホッケーの技術というよりも、今までの経験が大きかったです。今季のチームには失点しても取り返してきた体験がありました。だからこそ、1点先制されても「俺たちなら必ず残り時間で盛り返せる」という自信があり、最後まで諦めずに戦えたことが勝因だと思います。

──入れ替え戦に向けて準備してきたことは

　普段通り、相手チームを分析して個人の特徴や攻め方を調べて臨みましたが、今回はより分析を深めました。相手の各選手がどういうプレイスタイルなのか、どんなプレーが好きなのかという個人の傾向まで細かく割り出し、それをチーム全体で徹底的に共有する時間を設けて対策を練ってきました。

──1部リーグへの抱負は

　春リーグが始まる前に、関東1部リーグ1位の山梨学院大学と合宿で練習試合をさせていただき、非常に大きな刺激を受けました。秋リーグのプール戦ではその山梨学院大と同じグループになることが決まっているので、胸を借りるつもりで全力で戦えるようにすることが目標の一つです。相手が経験者ばかりで秋は相当苦しい戦いになると予想されますが、戦術をさらに磨き上げていきたいです。

終了間際に劇的同点ゴール・山田大揮選手コメント
「因縁のライバルを倒しての1部復帰、本当にうれしい」

──1部昇格を決めた率直な感想は

　東大ホッケー部は僕が3年生のときまではリーグ戦で思うような結果を残せずにいました。それでも自分が4年生になって地道に練習を積み重ねてきた結果、2部優勝、そして目標だった1部昇格を果たすことができました。ずっと因縁のライバルだった一橋大を倒して掴み取った結果なので、本当にうれしいです。

──厳しい局面での同点ゴールの場面を振り返って

　試合終盤のPCでセットプレイを得た時、「ここで決めるしかない」と覚悟を決めました。一橋大相手には普段あまり使わないパターンの攻撃を選択したのですが、強い気持ちで飛び込みました。気付いたらボールがゴールに入っていたという感覚です。

──1部リーグに向けた意気込みは

　練習試合や合宿などを通じて1部の大学と練習する中で、目標にしたいと思うような選手がたくさんいました。秋からは、そうした高いレベルのチームと公式戦という舞台で全力で戦える機会が得られます。自分たちがさらなる高みへ行けるように、これからも日々の練習を頑張っていきたいです。

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　東京大学新聞社では、「右合の衆」の講演企画や爆破予告に対して行った対応について、議事録やメモ、時系列の記録や、担当役員・教職員の出勤履歴などの法人文書開示請求を実施。東大は、中止に関する協議は会議室にて口頭で行われたため、協議の記録は「不存在」だとした。中止決定の過程に関わる資料は開示されなかった。

　東大の藤井輝夫総長は、7月14日、オープンダイアローグとして学務システムUTAS上で五月祭中止に関するビデオメッセージを公開。五月祭常任委員会の企画承認プロセスに問題があったこと、五月祭の中止は危機管理上の課題であることを指摘。大学として委員会とは別に検証を行うと話した。今回、緊急時の対応をめぐる記録が残されていないと判明したことになる。

　五月祭の中止にあたっては、委員会により来場者や企画関係者へ退構の誘導が行われた。一方東大は、五月祭と関係なく本郷・弥生キャンパスで研究していた教職員や学生、学内で営業している店舗などに対し退構を促すような措置は行わなかった。東京大学新聞社ではこれに関連する資料の開示請求も行った。開示された資料によると、本部学生支援課は午後2時36分に各学部に向けて、建物内の安全確認の実施と、委員会による不審物捜索への協力を要請。五月祭を担当する森山工理事・副学長（学生支援担当）の名前で各部局に建物の安全確保の指示が出されていた。ただし、避難誘導などの言及はなかった。

　森山理事・副学長は五月祭後の5月22日、東京大学新聞社の取材に対し、直接的に五月祭に関係しない人がキャンパスにいたことについては「思い至っていなかった」と話していた。生協やコンビニ、カフェなどの学内の諸店舗に対し五月祭の中止は連絡されなかった。一部の店舗は通常通り営業を続けていた。藤井総長はビデオメッセージで委員会の問題点には言及したが、大学の避難誘導がなかったことには言及しなかった。

参考記事

【検証　第99回五月祭】問題はどこに　論点を整理（随時更新）

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　回答の人数と割合としては、

自由民主党：607人・22.1%　（18.0%）
チームみらい：389人・14.2%　（-）
国民民主党：260人・9.5%　（15.5%）
日本維新の会：90人・3.3%　（2.2%）
中道改革連合：65人・2.4%　（-）
日本共産党：61人・2.2%　（1.3%）
立憲民主党：37人・1.3%　（6.7%）
参政党：21人・0.8%　（0.5%）
日本保守党：17人・0.6%　（0.4%）
公明党：10人・0.4%　（0.4%）
れいわ新選組：9人・0.3%　（1.0%）
社会民主党：8人・0.3%　（0.3%）
その他の政党：9人・0.3%　（1.0%）
支持政党はない：840人・30.6%（39.7%）
わからない：321人・11.7%（13.0％）

となった（括弧内は昨年の回答割合）。

　政党別の人数としては（図1）のように、最多の自由民主党よりも「支持政党はない」の回答者の方が多かった。割合としては、（図2）のようになった。また、昨年度と比べて、「支持政党はない」「わからない」と回答した割合が低くなったが、アンケートに先立ち2月に衆議院議員総選挙が行われたことと関連して、政治への関心が一時的に高まっていた可能性がある。

　東京大学新聞社では、例年同様の調査を実施している。昨年の記事についてはこちらから↓

【新入生アンケート2025】基礎編　東大新入生、44.7%にエリート意識　理Ⅲで最多

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